なかなか妊娠しない…不妊症？
令和4年4月から、不妊治療が保険適用されました。詳しくはこちら厚生労働省リーフレットをご覧ください。
「妊娠を望む健康な夫婦が、避妊をしないで夫婦生活を営んでいるにもかかわらず、1年以上たっても妊娠しない状態」を、不妊（症）といいます。国の調査によると、不妊の検査や治療を受けたことがあるという夫婦は、５．５組に１組との結果があり、晩婚化が進む日本では、特別なことではなくなってきています。
一方で、不妊治療（体外受精・顕微授精等）による赤ちゃんを授かる確率※は、３０歳で２１.８％、３５歳で１７.３％、４０歳で８.１％、４５歳で０.７％と、加齢とともに困難な状況となります。
WHO（世界保健機関）によると、不妊の原因が男性側にある割合と、女性側にある割合は、ほぼ半々といわれています。不妊治療を始めるときは、男女ともに不妊の原因を調べることから始まります。またその際、治療をどこまで継続するのか話し合うことも大切。不妊治療の多くは、継続期間や内容によって段階的に自費負担が増加していくため、自費診療でどこまで実施するのか、治療への思いをパートナーどうしで共有するようにしてください。
※出典：日本産婦人科学会ARTデータブック2012年
心の準備が整ったところで、不妊症の治療を実施している医療機関を受診します。そこで、不妊の原因をできるかぎり突き止めるため、基本的な検査を実施します。ここで注意しなければならないのは、検査で分かることは限定的なものであるということ。現代の医療でも不妊症の原因はすべて解明されておらず、検査の結果は正常であっても、妊娠できない本当の原因の究明にまでは至らないことがほとんどです。
そこで、検査で異常がなければ、経済的・身体的な負担が少ない方法から段階をおって治療を進めていくことが一般的（男女の年齢や諸条件によって治療方針は変わりますので、担当の医師と相談するようにしてください）となります。治療の段階は、次のとおりです。
第１段階 一般不妊治療
・タイミング法
妊娠しやすいとされる期間は、排卵日の前後数日です。医師のサポートによって排卵日を特定して性交渉をすることで、妊娠率を高める方法です。
・人工授精
採取した精子から運動性の高いものを集めて、妊娠しやすい時期に子宮内へ注入します。卵子と精子が出会うまでの距離を縮めることで、妊娠の確立を高めるという方法です。麻酔の必要性がないことから、女性の身体の負担が少ないという特徴もあります。
大和市には「大和市一般不妊治療費助成事業」があります。同治療にかかった費用の一部を助成するというものです。詳しくは、こちらをご覧ください。 一般不妊治療費の助成（タイミング法・人工授精など）
第２段階 特定不妊治療
・体外受精
体外に取り出した卵子と精子を受精させ、受精卵として育ったのを確認してから子宮内に戻す方法です。受精卵になったことを確認できることから、妊娠率は高いと言われています。一方で、卵子を採取することへの母体の負担が大きく、各検査のために短期間に複数回通院する必要があります。
・顕微授精
形がよく、運動性の高い精子を１つ選び、顕微鏡で確認しながら直接卵子へ注入する方法です。卵子が入っている培養液に精子を入れて受精を待つ体外受精と異なり、より確実に受精を促すことができます。一方で、選び出した精子が適正かどうかの検査をすることができないという課題があります。
日本産婦人科学会ARTデータブック２０１２年によると、特定不妊治療（体外受精・顕微授精等）で赤ちゃんを授かる確率は、３０歳で２１.８％、３５歳で１７.３％、４０歳で８.１％、４５歳で０.７％となります。こうした結果からもあるように、妊娠・出産に至るまで、特定不妊治療を複数回実施する方は、少なくないのが現状です。妊娠に至るまでの同治療回数を公開している病院の統計によると、平均して３～４回とのこと。結果として、平均約２００万円程度の費用がかかることになります。
不妊治療のもっとも難しい所は、やめる時期の見極めとなります。男女の身体的・経済的負担を考慮し、特に特定不妊治療を始める前には「何回まで」または、「何歳まで」と、決めておくようにしましょう。
大和市には「大和市特定不妊治療費助成事業」があります。同治療にかかった費用の一部を助成するというものです。詳しくは、こちらをご覧ください。
特定不妊治療費の助成（体外受精・顕微授精など）
